悩ましい木造住宅の耐震化

毎日通る散歩道の側に最近建て始めた木造の家がある。

コンクリート土台ができて気がついて、それから棟上げがあって段々と家らしくなってきた。

私の家も18年ほど前にこんなふうにして建てたんだなあ、と思いつつ毎日観察してた。

あるときふっと気がついた。なんか違うのよね。しばらく見ていたらわかった！

一つ目は、柱と柱の間の筋交いが分厚くてしっかりしているのと角角にきちんとはいっている事。 二つ目は柱と柱の継ぎ目にしっかりと固定用の金具がびっしりと取り付けられている事だった。

聞くところによると昭和５６年６月に改正建築基準法が施行されて耐震基準が強化されたという。

その後に建てられた木造住宅は一応安全というけれど、私の家が建ったのは平成2年だった。

当時は私もいろいろと勉強をして、断熱性の向上とか壁面通気などについて建設会社の現場監督や大工の棟梁にコピーを配って相談したよ。 ほとんど理解はしてくれなかったけれど、無理を言って窓は全てEXCELの二重ガラス窓、玄関ドアは断熱性の高いスエーデン製の木製ドア（自分で買って取り付けてもらった）、屋根裏の断熱材は20cmの厚さのグラスウール、壁面は厚さ10cmのグラスウール（これは貼りかたまで注文つけたら、専任の人夫を一人雇ってその分の人件費を負担させられました。私も夜な夜な補修をしましたが・・） 床は全てコルク床で温水による床暖房を入れました。 外壁との間には通気が必要との事で防湿材との間に上下に通気する隙間を作って土台と外壁の間に通気孔を作ったりしました。（10年くらいあとにはそんな仕様の家が大手住宅メーカーから売り出されてましたが） でもね、残念な事に耐震化という事はしっかり頭になかったよ！

思い起こせば、現場監督がいくつかの筋交いを見せて「これが入っているから地震には強い」といっていたのを覚えている。当時の現場の写真やビデオがあるので見てみたら確かに筋交いはあるけど屋根裏や二階部分の中央部だけ。一階部分にはほとんどなし。しかも、固定はただの釘止め。

やっぱりダメやなあ。今建てているこの家と比べたら、ピンキリの差やね。うちのはほんの気持ち程度。

日本のあちこちで起きている地震被害。同じような大地震がこの地方にもいつ起こってもおかしくないと言われている。

耐震補強したほうがいいのだろうけど、いまさらなあ・・。

いっそ退職時に建て直すかなあと思ったり、悩ましい・・。






大阪府の木造住宅の耐震化進まず　昨年度の改修補助はわずか１８戸 　
2008.9.1 12:54
このニュースのトピックス：橋下府政　　産経ニュース

　大地震が発生した際、倒壊のおそれがある木造住宅に対し、大阪府などが耐震改修工事費の一部を補助する制度を利用し、昨年度に改修工事を行ったのはわずか１８戸だったことが１日、分かった。当初予算では８００戸に対する補助を見込んでいた。大阪には近い将来、直下型地震が発生することも予想されており、財政再建を進める橋下徹知事も補助制度は継続しているが、利用は依然として低調なままで、新たな対策が求められそうだ。
　制度は、耐震基準が強化された改正建築基準法施行（昭和５６年６月）以前に建築され、耐震性が不十分な木造住宅が対象。工事費用の１５・２％（上限６０万円）が補助される。
　筋交いを設置するなどの工事をした場合は１５０万円程度かかるとされ、制度を利用すれば約２３万円が補助される。府内では平成１８年度まで、国と市町村が分担して補助する制度が行われていたが、都道府県が計画的に住宅を耐震化することを義務づけた１８年１月の耐震改修促進法の改正をきっかけに、１９年度から府も補助するようになった。
　府によると、府内には対象となる木造住宅が４８万戸存在。初年度は８００戸の制度利用を見込んでいたが、利用したのは１８戸だった。また、国や府などが費用の９割を負担する耐震診断補助制度も、１７００戸の利用を見込みながら実際に利用したのは９４６戸だった。
　大阪では、府内を南北に貫く上町断層帯を震源とする直下型地震が近く発生するとされ、政府中央防災会議は昨年１１月、最悪のケースで、死者４万２０００人、建物の全壊は９７万棟にのぼると想定している。
このため、木造住宅の耐震化は急務で、橋下知事は「命にかかわる問題なので耐震に関する事業は進めなければならない」とし、超緊縮型となった今年度予算でも、住宅耐震化関連の補助制度は継続させた。
　今年度は改修工事補助として３００戸の利用を見込んで予算約１８５０万円を計上したが、実際に利用するとみられるのは４０～５０戸。耐震診断補助も３４００戸分の予算４２５０万円を盛り込んだが、現段階の利用見込みは１１００～１２００戸にとどまっている。
　一方、東海地震で大きな被害を受ける静岡県では１９年度、１５００戸が利用。直下型地震が懸念される愛知県も同年度で７３７戸が利用、大阪府での利用実績の低さが際だっている。